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日本の自動車メーカー、本田技研工業[HMC:US]と韓国の鉄鋼メーカー、ポスコ・ホールディングス[PKX:US]は、電気自動車(EV)用バッテリーのリサイクルや、二酸化炭素排出量の削減につながるその他の取り組みにおいて、協業の可能性を探るためにパートナーシップを結んだと、12日付の日経アジアが報じた。両社はまた、正極材や負極材、将来の電池材料の調達についても検討する。鉄鋼分野では、両社は温室効果ガス排出量を削減するプロセスで生産される自動車用鋼板や、車両重量をさらに削減する超高張力鋼板に取り組む計画だ。また、低炭素社会の実現に向け、リサイクル材の利用拡大や、再生電池材料を活用したクローズドループリサイクルシステムの確立も目指す。
二酸化炭素排出規制が強化される中、世界的にEVへの移行が進んでおり、環境に優しい鉄鋼や、ニッケルやリチウムといった主要な電池材料の需要が急増している。市場予測では、世界のEV需要は今年の約1,357万台から、2025年には約2,236万台、2030年には5,900万台に急増すると予想されている。ポスコの崔正祐(チェ・ジョンウ)会長によると、今回の両社の提携は、鉄鋼分野での既存の提携を二次電池材料分野にも拡大するものだという。さらに崔会長は、電池材料に関するポスコの完全なバリューチェーンは、ホンダの電気自動車事業拡大計画に役立つだろうと付け加えた。ホンダはすでに、2050年までにすべての製品カテゴリーでカーボンニュートラルを約束し、2040年までにすべての新車をEVまたは燃料電池車に移行する計画を発表している。
Sのようなものだ:
https://global.honda/newsroom/news/2023/c230411eng.html
https://www.kedglobal.com/electric-vehicles/newsView/ked202304120001
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